結論としては、基本給から差し引いても違法ではないものと思われます。
会社は労働者の労働に対して給料を払っています。そのため、原則として労働がなされなかった場合は給料の支払いはしなくても良いことになります。但し、会社が操業できない理由が会社の責任による場合は、労働基準法で給料の6割以上の支払いをしなくてはならないことになっています。
tuyoshiさんの会社では、電気が供給されないために会社の仕事ができなくなっているのでしょうから、それは会社の責任と言えないように思われます。そのため、会社は電気が供給されなかったために働けなかった分の給料を支払う義務はないことになりそうです。

確かに厳しい勤務で大変だと思いますが、労基法違反ではありません。
労基法35条2項は、4週間を通じ4日以上の休日を与えれば、週休1日制の適用を受けない、ことを規定しています。
これは、特定の4週間において4日の休日が与えられていれば良く、どの4週間を区切っても4日の休日があたえられていなければならない、との趣旨ではない、と解されており、厚生労働省の通達でもそのような趣旨のものがあります。
この変形週休制は就業規則において単位となる4週間の起算点を定める必要がありますが(労働基準規則12条の2)、貴社の場合シフト表がご質問のような期間で示されていることから、この点に問題はないことと思います。